いま世間では何かと「転職がしやすい・求人倍率は高い」と言われていますが、現実にはどうでしょうか？
実際には「なかなか思うように転職できない」と思っている方も多いですよね。
もしかすると、この記事のご覧の皆さんは、転職活動を行ってみたり求人情報を眺めたりしながら、こんな事を考えているかもしれません。
- 30代の女性の転職は難しいのかな…
- 資格が欲しいのだけど、どうしたらいいの？
- なんとか働きたい！
そこで今回は、そんな疑問や不安を解消するべく30代の女性が転職を成功させる方法を3つに絞って解説します！
詳しくまとめているので、ぜひ活用してみてくださいね！
- 30代女性が転職を検討するときに考えることは？
- 資格がない30代女性が転職を有利にすすめるには？
- 30代女性でも輝ける職場を探そう！
Contents
30代女性の転職って実際どうなの？
初めに、30代女性の転職って実際どうなのといった部分を確認しましょう。一言で30代といっても、30代前半と30代後半では転職の難易度は異なります。俗に言う「35歳転職限界説」ですね。
とはいえ、結論から言うと30代後半でも転職は不可能ではありません。
30代前半
ポテンシャルが期待される20代とは異なり、30代になるとスキルや経験が重視されるようになります。
つまり、転職先でも培ったスキルや経験を活かせなければ転職は難しいと言えます。
もっと言えば、20代よりも未経験業界・職種へ転職するチャンスは少なくなります。20代のころは志望動機でアピールできれば、経験が不足していてもある程度は採用してもらえました。
これは、採用担当者の以下のような意識が要因と言えます。
- 20代→ポテンシャルに期待している
- 30代以降→即戦力を期待している
このような意識が少なからずあるため、採用担当者は30代を境とした線引きをしているのです。
30代後半
採用担当者の採用基準は30代後半になると、もっと高いレベルを求めるようになってきます。30代後半にもなると、経験はもちろん、より深い専門的知識・マネジメント経験といったスキルを求められるようになります。
社内でも管理職に就く場合も多いため、責任も求められてくるのです。
ただ「家庭がある」「ワークバランスは重視したい」といった思いもあるでしょう。
- 年収
- 安定性
- ワークライフバランス
こういった希望を全て叶える転職は、30代後半になると、なかなか難しくなってきてしまいます。
つまり、長期的なキャリアプランやライフプランを考えて「外せないもの」の優先順位をつけていく転職活動が求められてくるのです。
30代女性が転職前に調べておくこと
では、ここで30代女性が転職前に調べておきたいことの代表例を確認していきましょう。
大きく分けて以下の説明をします。
- 勤務時間
- 休暇
- 産休育休の取得実績
ひとつずつ丁寧に解説していきますね！
勤務時間
勤務時間は気になるポイントですよね。
- プライベートを充実させたい
- ライフスタイルにあわせたい
- キャリアや給料のため、遅い時間まで働きたい
このような、自分が重視したいポイントに合うかどうか情報を集めましょう。
リアルな情報としては、転職を検討している会社に知り合いがいれば直接聞くのが一番。裏技として、転職希望先の会社のオフィスに電気がついているか見に行くといった人もいるようですよ。
また、時短制度があるのかどうかも、知り合いや面接を通じて確認しておくと安心です。
休暇
普段の休暇は大きく分けて2つあります。
- カレンダー通りの土日祝日休み
- 平日休み
- シフト交代制
休暇の取り方は、転職後の生活を左右することがあるので必ず確認しておきましょう。
有給についても同様です。会社の制度はあっても、実際には有給が取れない・取りにくいといった企業は一定数あります。
実際に働いている人の休暇に対する満足度や、実際の有給取得率といった部分は情報収集しておいた方がいいですね。
会社の評判を事前に確認するには！
以下のサイトは、就職や会社選びの時に役に立つ「会社の情報サイト」です。日本全国の会社について、実際に勤めていた方や現在の社員さんからのリアルな口コミが掲載されています。
産休育休の取得実績
普段の休暇に加えて、女性ならではの休暇と言えば「産休育休」です。
まず産休は労働基準法で定められた義務です。しかし、実際には企業文化として許されていないケースもあります。
たとえば、妊娠したら自主退職・妊娠してもサポート体制がないなど。そういった企業も少なからず存在しているのです。
また、育児休暇の取得に協力的な企業は、働く女性にとって貴重ですよね。
働く女性の増加・保育園不足といった問題がある中で、子どもが1歳半や2歳になるまで育児休暇を取得できる企業はありがたい存在です。
資格がないならどうする？
先ほど説明した条件を確認して「いざ、仕事探し！」となったとき、資格がないと転職はやはり不利なのでしょうか？
もちろん、そこは転職活動のやり方次第です。たしかに難しい部分もありますが、決して不可能ではありませんよ！
ここでは、以下の方法について解説していきます。
- 転職サイトや転職エージェントを使う
- スキルをアピールする
- 新たに資格を取る
わかりやすく説明していきますね！
30代女性に強い転職サイトや転職エージェントを使う
まずは、30代女性の転職に強い転職サイト・転職エージェントを説明していきます。
doda・リクナビNEXTは転職サイトでありながら、転職エージェントとの連携ができるので、ぜひ活用したいサイトです。
ひとつずつ解説していきます。
doda（デューダ）
doda（デューダ）の転職エージェントに転職を手伝ってもらう
dodaは、転職業界で最大手と言われるサービスのひとつです。求人数・実績・評判すべてトップクラス。ITや通信・営業・企画系の求人が多く掲載されています。
対応範囲は全国で、豊富な仕事探しのサポート機能もあり、まずは登録しておきたいサービスです。転職サイト・転職エージェントのセットで転職活動を行えば、会社選びから給与交渉までサポートが受けられるのも魅力です。
リクルートエージェント
https://www.r-agent.com
リクルートエージェントも業界最大手。なんと利用者満足度は99％が満足と回答しています。幅広い年代をカバーしており求人数も多く、対応範囲も全国です。
IT・通信業や医薬業といった業種に強く、非公開求人も20万件近くあるといった登録しておいて損のないサービスと言えるでしょう。
リクナビNEXT
https://next.rikunabi.com
リクナビNEXTは、リクルートエージェントと同じくリクルートが提供しており、1977年にサービス開始という老舗転職サイト。長年の実績とブランド力で、業界でも圧倒的な知名度を持っています。
機能面では「スカウト機能」があり、企業としてもスカウトは多く活用しています。
もちろん全国対応しており、20代半ばから50代までの非常に広い年齢層も魅力のひとつです。
企業との相性を踏まえてスキルをアピールする
30代になると、ほとんどの人が10年以上の実務経験を持ち、企業側としては即戦力としての期待感があります。
つまり、企業が求めるのは「現状で自社社員が持っていないスキル」です。培ってきた作業的な部分やマネジメント経験といったスキルを、入社後に活かせるかどうかをアピールする必要があります。
さらに30代後半であれば、さらに高い専門性や管理能力も求められてくるでしょう。
課題解決や目標達成・組織のパフォーマンス改善といった部分まで期待されるのです。
いずれにせよ、面接を受けたい会社の強みや弱みを洗い出し、今までに培ったスキルや専門性をどう活かすのか。
こういった部分を採用担当者にわかりやすく伝えることが大切と言えます。
新たに資格を取る
希望する職種や業種で活かせるなら、新たに資格を取ることも検討してみてもいいでしょう。
取得までに時間がかかる資格から、企業の評価が高いのに取得にそこまで手間がかからないものまで様々です。培ったスキルにプラスしてアピールできると言った意味では、資格が持つ効果は高いですよ！
資格が欲しいなら教育訓練給付制度も考えよう
「欲しい資格があったものの、費用面で厳しい…」そういったお悩みは多く聞きます。
しかし、ここで紹介する「教育訓練給付制度」は費用面を大きくカバーしてくれる制度です。
ハローワークでの申し込みですが、在職中の方も対象になる制度です。なかなか普段聞き慣れない制度ですし、一定の条件もあります。
そこで、ここでは以下の点について説明していきます。
- 教育訓練給付制度って何？
- どんな資格が取れるの？
こういった疑問に対して詳しく解説していくので、参考にしてみてくださいね！
教育訓練給付制度って何？
教育訓練給付制度（https://www.mhlw.go.jp）とは、雇用保険に一定以上加入していた方が対象となります。※雇用保険は、一般的な会社・勤務形態の場合、必ず加入しています。
資格予備校や通信教育といった、国が指定した教育訓練機関で学んだ場合にかかるお金の一部が支給される制度です。早期の再就職や、より高い付加価値を生む職につくための制度とも言えますね。
では、その種類・対象、金額、申請方法といった点について解説します。
教育訓練給付制度の種類とは？
教育訓練給付制度には2種類の制度があります。「一般教育訓練給付金」と「専門実践教育訓練給付金」があり、それぞれ給付金をもらえる条件が違います。
まず「一般教育訓練給付金」は、パソコンスクールといった比較的手軽に受講できるものが対象です。
また、対象は以下の通りです。
- 受講開始日現在で雇用保険の被保険者であった期間が3年以上（初回の支給の場合は1年以上）
- すでに退職している場合は、退職翌日から1年以内（妊娠・出産などの場合は4年以内）に受講開始
このような条件があり2回目以降の場合は、前回から3年以上経過していることが条件です。
一方で「専門実践教育訓練給付金」は、看護師や調理師といった専門学校への入学・実務に直結した知識を学べる予備校や講座が対象になります。
対象は以下の通りです。
- 受講開始日の時点で雇用保険の被保険者期間が10年以上（初めて支給を受けようとする場合は2年以上）
- すでに退職している場合は、退職翌日から1年以内（妊娠・出産などの場合は4年以内）に受講開始
すでに退職している場合の条件は「一般教育訓練給付金」と変わりません。
しかし「専門実践教育訓練給付金」は長期の訓練が必要になるので「一般教育訓練給付金」と比べて被保険者の期間が長く設定されています。
支給額はどれくらい？
こちらも「一般教育訓練給付金」と「専門実践教育訓練給付金」を別にして説明します。
まず「一般教育訓練給付金」の支給額は、以下の通りです。
- スクールや予備校に支払った金額のうち、20％相当の額を支給
- ただし、上限は10万円・下限は4,000円
このような決まりがあります。
一方で「専門実践教育訓練給付金」の場合は以下の通り。
- 予備校や専門学校に支払った金額のうち、40％相当の額を支給
- 上限は年間32万円・下限は4,000円
- 45歳以下の退職者の場合は、さらに失業手当日額の50％に相当する教育訓練支援給付金の受け取りができる
このように、雇用保険の被保険者期間が長い分「専門実践教育訓練給付金」だと充実した給付となります。
申請方法は？
教育訓練給付制度の申請は、受講者本人の現住所を管轄するハローワークの窓口で必要書類を提出します。
基本的な提出する書類は以下の通りです。
- 教育訓練給付金支給申請書
- 教育訓練修了証明書
- 領収書
- 本人・住所確認書類
- 雇用保険被保険者証
- 教育訓練給付対象期間延長通知書
- 返還金明細書
ただし、これは状況によって要・不要がありますので、必ず最寄りのハローワーク（https://www.hellowork.go.jp/）に確認しましょう。
また、申請期限が「一般教育訓練給付金」と「専門実践教育訓練給付金」で異なります。
「一般教育訓練給付金」は受講修了日の翌日から1カ月以内です。「専門実践教育訓練給付金」の場合は、訓練期間6カ月ごとに各期間の末日の翌日から1カ月以内の都度分割申請が必要です。
さらに、「専門実践教育訓練給付金」は、訓練開始日の1カ月前までにキャリアコンサルティングを受ける必要もあります。
このタイミングに、ハローワークでもらう書類の提出がないと給付金の対象にならないので注意しましょう。
どんな資格が取れるの？
教育訓練給付制度で取れる資格は数多くあります。転職で必要になるような資格の多くを網羅している、といっても過言ではありません。
ごく一部ですが、以下のような資格が取得できます。
| 法律系 | 行政書士・司法書士など |
| 金融系 | ファイナンシャルプランナー・簿記検定・社会保険労務士など |
| IT系 | MOS・情報処理技術者など |
| 医療・福祉系 | 医療事務検定・保育士・調剤事務管理士など |
| 語学系 | TOEIC・TOEFL |
30代女性でも輝ける職場を探そう
このように、資格がなくても企業にアピールするポイントを押さえておけば、転職は格段にしやすくなります。もし転職に資格が必須な場合でも、スクールや講座など、資格を取るための方法はたくさんあります。
30代女性でも「やはり難しい…」と転職を諦める必要はありませんし、輝ける職場はたくさんあります。
まずは、何か一つ、できそうなことから動き始めてみてはいかがでしょうか？少しでも動き出せば、必ずいい方向に進んでいくと思いますよ。
お仕事や転職のお悩みは一人で考えていてもなかなか解決しないもの。周りに相談し辛いこともありますよね。ここには色んな相談が集まるので、あなたの悩みもきっと解決できると思います。その悩み、僕たちに聞かせてくれませんか？
